保険診療と先進医療による不妊治療の費用
人工授精等の「一般不妊治療」、体外受精・顕微授精等の「生殖補助医療」の制度と費用について説明いたします。今後、適宜内容を更新いたします。
文責:扇町レディースクリニック院長 朝倉寛之(生殖医療専門医)
下記の、”10分でわかる「不妊治療への保険適応」”を当院Youtubeチャンネルで公開中です。
制度変更の詳細については、下記資料をご覧下さい。
こども家庭庁 不妊治療に関する取り組み
大阪市では、不妊治療における経済的負担の軽減を図るため、令和4年度から保険適用となった体外受精や顕微授精などの特定不妊治療に併せて行われる、先進医療に要する費用の一部を助成します。助成額は、かかった費用に対して10分の7の額(上限5万円)を、通算6回(もしくは3回)を限度に助成します。詳しくは、下記をご覧下さい。
大阪市特定不妊治療費(先進医療)助成事業について
2024年6月より保険診療としての不妊症治療の費用が改定されました。
・AMH検査の対象が拡大されました(一般不妊診療でも検査可能)
・精巣より回収した精子や高度の乏精子症があり、顕微授精実施を目的とする精子凍結が保険対象となりました。
・医療上の必要はないが患者の自己都合での人工授精や体外受精・顕微授精目的での凍結が可能となりました(選定療養)。
・受精卵の凍結保存更新の上限回数が撤廃されました(従来は2回まで)。
下記の資料はこちらからダウンロード可能です。